めでぃしーんねっと2018

ドラッグストア 1

ドラッグストア業界の市場推移と動向

未病や予防医療の高まり

厚生労働省によると2015年度の国民医療費は40兆円を超え、高齢者を中心に今後もさらに増加していくことが確実視されています。
現在、この医療費の伸びを抑制するために、政府による待ったなしの政策が進められています。しかし、少子高齢化社会の進行という現実はそれを嘲笑うかのように、国民医療費は年々増え続けています。
このような背景のもと、新薬に比べて安価なジェネリック(後発)医薬品の普及率を引き上げる取り組みが進んでいますが、一方で国民自らが自身の健康を管理する「セルフメディケーション」が医療費の増加を防ぐ効果的対策として奨励され、未病や予防医療へのニーズが高まっています。その役割を果たす重要拠点として、一般用(OTC)医薬品から医療用医薬品までを幅広く取り扱うドラッグストア業界に注目が集まっています。

より身近な存在として

下の図は、全国のドラッグストアの総店舗数と総売上高の推移を示したものです。この10年間を見ると堅調に推移し、2015年度総店舗数は1万8,479店、総売上高は約6兆1,325億円を記録。ネットでのOTC(一般医薬品)販売が法律で明確にルール化され、異業態を含めた企業間の競争はますます厳しさを増しているものの、消費の多様化、セルフメディケーションや高齢化社会への対応というニーズを的確にとらえ、積極的な出店とともに着実に成長を遂げている有望市場であることがわかります。
さらに、商品別売上高構成比を見ると医薬品が32.1%でもっとも高く、次いで日用雑貨の21.5%、化粧品の21.2%になっており、ドラッグストアの未病・予防医療への貢献度がうかがえます。また、全国の医薬品の売上高(推定)は1兆9,664億円で、「調剤」の伸びが後押ししています。ドラッグストア業界の調剤分野への積極的な取り組みが、功を奏している結果が表れています。
このようにドラッグストア業界は私たち国民の生活に深く浸透し、より身近でなくてはならない健康寿命延伸産業として発展を遂げてきており、国民生活の安全と安心に確かな貢献を果たしています。

全国のドラッグストア総店舗数・総売上高 商品別売上高構成比(2014年度) 全国のドラッグストア総店舗数・総売上高 商品別売上高構成比(2014年度)

一般用医薬品販売を取り巻く環境が大きく変化

薬剤師と登録販売者

2009年6月から施行された改正薬事法は、ドラッグストアでの一般用(OTC)医薬品の販売方法に大きな変化をもたらすことになりました。
一般用(OTC)医薬品はリスクの程度に応じて、「特にリスクが高いもの(第1類)例:H2ブロッカー含有薬、一部の毛髪用薬等」「リスクが比較的高いもの(第2類)例:主なかぜ薬、解熱鎮痛薬、胃腸鎮痛鎮けい薬等」「リスクが比較的低いもの(第3類)例:ビタミンB・C含有保健薬、主な整腸薬、消化薬等」の3グループに分類され、情報提供について重点化。第1類OTC薬を販売できるのが薬剤師に限定されるのに対して、第2・3類OTC薬は薬剤師に加えて登録販売者でも販売することが可能になりました。

薬剤師の役割がより明確に

改正薬事法の施行は、高齢化社会の進展で増大する医療費抑制に向けて、軽度の病気はできる限り病院にかからず、自分で治療・予防するセルフメディケーションの推進を目的としています。そして、いわゆる「登録販売者制度」は、OTC医薬品販売における薬剤師と登録販売者とのすみ分けを行うことで、薬剤師の役割を明確にしています。
ドラッグストアの薬剤師は、第1類OTC薬を取り扱うことによって、より専門性を発揮して顧客の安全性の確保に努めるとともに、生活習慣病対策の充実を視野に入れたスイッチOTC薬への注力、さらに登録販売者の指導・管理など、薬剤師にしかできない仕事に傾注していく大切な役割が求められています。地域医療に貢献する「かかりつけ薬剤師」として、今まで以上に大きな期待が寄せられています。

一般用(OTC)医薬品のインターネット販売が解禁

一般用(OTC)医薬品のインターネット販売を解禁すべきかどうか――。さまざまな議論が交わされ、国と民間通販企業との間で最高裁まで争われた問題にようやく終止符が打たれ、2014年6月12日からの改正薬事法(現薬機法)によって新しい販売ルールが適用されるようになりました。
新たなルールでは、医薬品の区分を見直し、スイッチ直後品目※ならびに劇薬など他の一般用(OTC)医薬品とは性質が異なるものを「要指導医薬品」に指定し、薬剤師が対面で指導を行うことを義務としています。その一方で、第1類、第2類、第3類のすべての一般用医薬品は、一定条件のもと、インターネットや電話などで 販売できるようになりました。
そして、インターネット販売ができる具体的な条件として、以下の内容を定めています。
〇薬機法により、薬局または店舗販売業の許可を受けている実店舗を持つ薬局・薬店であること
〇実店舗は週30時間以上開店していること
〇実店舗は、購入者の見やすい場所に店舗名などの標識があること、購入者が容易に出入りできる構造であることなど、薬機法の基準を満たしていること
〇薬剤師または登録販売者が常時、配置されていること
〇インターネットで販売できる医薬品は、実店舗に貯蔵・陳列している医薬品であること
〇インターネットのほかに、対面や電話での相談体制を整備していること など
このようにインターネット販売解禁という大きな時流の中で、一般用(OTC)医薬品にかかわる薬剤師の役割がますます重要性を帯びてきています。
※スイッチ直後品目:医療用から一般用に移行して間もなく、一般用としてのリスクが確定していない医薬品。
原則3年の安全性調査を行い、安全性が確認されれば一般用医薬品に移行する。

ドラッグストア 2

ドラッグストアで働く薬剤師の仕事

第1類医薬品の販売強化が課題

調剤業務の堅調な伸びもあってドラッグストア業界の成長は続いていますが、一方で向き合うべき課題もあります。とくに、第1類医薬品の販売は、ドラッグストア業界各社にとって共通の課題として、そのてこ入れと強化を対策に掲げています。
たとえば近年では、新型インフルエンザの流行によって風邪を発症した人の多くが薬局ではなく医療機関を訪問したこと、花粉症の飛散減少による鼻炎治療薬の販売が伸び悩んだことなどが、その理由にあげられます。
その他に消費者(患者)が薬剤師による副作用リスクについて書面での説明を手間と感じていること、また直接手を触れることのないように施錠されたガラスケースやカウンター奥に陳列された厳格な販売方法によって、第1類医薬品と消費者(患者)との間に距離感が生じたことも主な原因と言えます。
しかし、改めて考えてみれば、これこそが薬剤師にとって真骨頂を発揮する場面と言えるのではないでしょうか。消費者(患者)の表情やしぐさから、疾患ニーズ・不安・悩み・課題などを俊敏に察知して、的確にコミュニケーションを図り、懇切丁寧に応需していく。それは、医療・医薬に関する専門知識とスキルを持った、薬のプロフェッショナルである薬剤師だからこそできる職能に他なりません。
さらに最近では、ロキソニン、アレグラ、エパデールなどの医療用医薬品から転用した「スイッチOTC医薬品」に注目が集まっています。スイッチOTC医薬品は医療用医薬品として十分に使用経験がある成分のうち、比較的副作用が少なく、安全性が高い成分をOTC医薬品に転用したもので、通常のOTC医薬品よりも作用の強い成分が含まれている場合もあり、薬剤師に相談して使用することが求められています。
まさにセルフメディケーションをけん引する薬剤師の真価が試される局面であり、その期待に応えていくことによって、大きなやりがいと達成感を得ることができます。

スイッチOTC薬の例
スイッチOTC薬の例 表 スイッチOTC薬の例 表

信頼される「かかりつけ薬剤師」へ

調剤事業の強化に注力

スーパーやコンビニエンスストアなどの本格的な参入、インターネット販売の事実上の解禁など、さまざまな要因によって一般用(OTC)医薬品市場の競合が激化していく中で、ドラッグストアは新たな収益の柱として、医療用医薬品を取り扱う調剤事業の強化に力を注いでいます。
ドラッグストア業界では大手を中心に、繁華街を中心とした面分業薬局や、大病院・中小病院・医院の門前薬局として、調剤併設店舗や調剤専門店舗を積極的に展開。薬剤師が患者ニーズに応需しています。これによって、たとえば患者が駅前や自宅近く、通勤時や買い物途中に、ドラッグストアの調剤店舗で薬剤師に処方せんを渡して薬を受け取るケースも増えています。
また、大手ドラッグストア業界では、医療機関と連携して医療分野への進出と調剤事業のさらなる拡大を目指して、調剤専門会社を新たに設立。薬剤師採用に積極的に力を入れています。
調剤ニーズへの対応に加えて、政府が定めた薬価によって販売される医療用医薬品は高い利益率が見込めることから、ドラッグストアでは調剤機能を備えた店舗の拡充を進めています。そして、そこでの業務に従事する必要不可欠な存在として、薬剤師への期待感も高まっています。
地域に根付いたドラッグストアの調剤店舗や調剤専門会社ならではの、信頼される「かかりつけ薬剤師」の活躍の場が拡大しています。

医療や臨床に近い取り組みも

調剤業務の強化と積極的な進出を果たす一方で、ドラッグストアの中には訪問看護ステーションの開設や在宅医療事業、治験施設支援など、より医療や臨床に近い取り組みを行っている企業も出てきています。地域のかかりつけ薬局であるために、ドラッグストアはさまざまな機能と役割を駆使しています。そして同時に、薬剤師が医療者として存在感を示していく場も広がっています。

新たな歴史を築く面白さ

ドラッグストア業界にとって調剤業務への本格的な参入はまだ歴史が浅いものの、だからこそ薬剤師にとってはこれから新たな調剤店舗のスタイルを築き、自らが率先して理想の薬剤師像を追求していく面白さや喜びがあります。
言わばフロントランナーとして中心的な役割を担う人材を育成するために、各社では薬剤師が調剤業務に専念できる職種別コースの設置、専門知識やスキルを存分に習得できる教育研修制度の充実に力を注いでいます。

調剤薬局 1

調剤薬局業界の市場推移と動向

調剤医療費は年々上昇

医薬分業の目的は、医師が患者に処方せんを交付し、保険調剤薬局の薬剤師がその処方せんに基づいて調剤を行うことで、医師と薬剤師がそれぞれの専門分野で業務を分担して、国民医療の質的向上を図ることにあります。
病院が薬局機能を院外に出す医薬分業の推進によって、現在では医薬分業率は7割となり、私たちの生活に定着しつつあります。疾患を抱える患者が病院や診療所を訪れて治療を受けた後には、入院や特殊な場合を除いて、保険調剤薬局で医師の処方せんに基づいて薬を受け取るという、院外処方が一般的なスタイルとなっています。そして、厚生労働省令では、処方せん40枚当たりに1人の薬剤師の配置基準を義務付けています。
では、この保険調剤薬局を取り巻く市場や環境は、近年においてどのような推移と動向を示しているのでしょうか。下の図を見てみましょう。
医療や健康へのニーズの高まりとともに、調剤医療費は年々拡大傾向にあり、平成27年度には7兆8,000億円を超え、全国の薬局数も平成26年度には5万7,000店を超えています。調剤薬局は、より高度な医療サービスを行う場として、社会に根強く浸透しています。

医薬分業率(%)(全国平均) 調剤医療費(億円) 処方せん枚数(万枚) 医薬分業率(%)(全国平均) 調剤医療費(億円) 処方せん枚数(万枚)

かかりつけ薬剤師制度がスタート

平成28年度診療報酬改定の大きな柱の一つとして、地域包括ケアシステムの推進に伴う「かかりつけ薬剤師」制度がスタートしました。この制度は、患者に指名された薬剤師が服用する薬を一元的・継続的に管理していくもので、処方元の医師とも連携して報告・相談を行い、危険な飲み合わせや重複・過剰投与による無駄を防ぐことなどを目的としています。24時間体制で相談に応じ、必要に応じて患者宅を訪問して残薬の整理も行います。
患者がかかりつけ薬剤師を希望する場合は、薬局で国が定める一定の要件をクリアした経験豊かな薬剤師の中から1名を指名。同意書に署名した後に、専任担当のかかりつけ薬剤師が決定し、具体的な活動がスタートします。
患者にとってより良質なサービスを受けられる制度として、調剤薬局の新たな取り組みと薬剤師の職域拡大に大きな期待が寄せられています。

かかりつけ薬剤師の要件

●薬剤師として3年以上の薬局勤務経験があり、その薬局に週32時間以上勤務しているとともに、半年以上在籍していること。
●薬剤師認定制度認証機構が認証している研修認定制度等の研修認定を取得していること。
●医療にかかわる地域活動の取り組みに参画していること。(地域の行政機関や関係団体等が主催する講演会、研修会等への参加、講演等の実績)

かかりつけ薬剤師・薬局が持つべき3つの機能

1. 服薬情報の一元的・継続的管理
●患者がかかっているすべての医療機関や服用歴を一元的・継続的に把握し、薬学的管理・指導を実施。
●お薬手帳の一冊化・集約化を実施。

2. 24時間対応・在宅対応
●開局時間外での電話相談、夜間・休日での在宅患者の症状悪化の場合の調剤を実施。
●地域包括ケアの一環として在宅対応にも積極的に関与。

3. 医療機関等との連携
●処方医に対して疑義照会や処方提案を実施。
●調剤後も処方医へのフィードバックや残薬管理・服薬指導を実施。
●各種相談に対応し、医療機関への受診勧奨や地域の関係機関と連携。

調剤薬局のさまざまな店舗形態

門前型と面分業

調剤薬局を大きく分けると、「門前型」と「面分業」という2つの店舗形態があります。
門前型は国立病院・自治体病院・大学付属病院から中小の病院・診療所の門前で、複数の調剤薬局が処方せんを応需する方式を言います。門前薬局の中には、チーム医療や先進医療の一環として病院薬剤部との連携なども行われています。
その一方で面分業は、地域において多数の調剤薬局が、不特定の病医院からの処方せんを応需する方式を言います。たとえば、患者が通院の帰りに自宅近くの調剤薬局を訪れたり、あるいはショッピングセンターに買い物に出かけた際に、その周辺の調剤薬局に処方せんを渡して薬を受け取るというスタイルです。
医薬分業が70%を超え門前薬局の出店がある程度限られつつある現在では、大手調剤薬局を中心に、面分業として消費者に身近な「繁華街」への出店を進める傾向が顕著に見られます。その一環として、開業医に呼びかけて医療モールを開設する企業も増えてきています。調剤薬局と内科や皮膚科、耳鼻科など診療科目が異なる複数のクリニックが一体となった医療モールを展開することで、処方せんを確保しようというのがそのねらいです。
またその他に、ドラッグストア業界の調剤併設型店舗の積極的出店、調剤薬局とコンビニエンスストアとの融合による新業態店舗の開設、大手調剤薬局チェーンの24時間営業の店舗展開、大手家電量販店など異業種からの調剤事業への参入も見られ、面分業の進展を背景に調剤薬局業界及び他業界も含めた各社のさまざまな取り組みが進んでいます。

門前型 面分業 医療モール

調剤薬局 2

調剤薬局で働く薬剤師の仕事

店舗での一般的な薬剤師の仕事

調剤薬局で働く薬剤師の店舗での仕事内容は、患者の処方せんの応需と内容確認から始まって、調剤業務、服薬指導、薬剤の交付といった一連の業務に沿って行われます。店舗の規模によって薬剤師の配置数は異なりますが、患者の安全性を重視した正確さと待ち時間の短縮を念頭に置いたスピーディな業務が求められます。

調剤薬局店舗での薬剤師の仕事の流れ 調剤薬局店舗での薬剤師の仕事の流れ
処方せん応需・確認
患者から処方せんを受け取り、記載事項をしっかりと確認します。
薬歴(前回処方)の確認
過去に来局した患者の場合、薬剤服用歴(薬歴)を見て前回の処方と今回の処方を比較して問題がないか確認します。
調剤
医師の処方内容に基づいて正確な調剤を行っていきます。個々の患者ごとに必要に応じて、一包化・分包化・錠剤の粉砕なども行います。
鑑査
調剤された薬が処方せんの指示通りで誤りがないかを確認します。調剤過誤を防止するうえでも大変重要な業務であり、もし処方内容に疑問が生じた場合は、医師に対して速やかに疑義照会を行います。
服薬指導・薬剤の交付
患者に安全で有効な薬物療法を提供するために、服用方法、保管方法、薬効、副作用、相互作用など、薬の専門家として指導と助言を含めた情報提供を行い、薬剤を交付します。また、これらの情報提供は、薬剤師にとっての義務でもあります(薬剤師法第25条の2)。そして、患者のニーズにしっかりと応需していくためにも、薬剤師には医療者としての知識やスキルに加えて、「コミュニケーション能力」が重要な要素として求められます。
調剤報酬の算定
健康保険法に基づいて調剤報酬の算定を行います。
薬歴の記録・調剤録作成
患者の応需内容を薬歴に記録し、次回来局された場合の服薬指導などに役立てていきます。また、薬剤師が調剤を行った証拠として、調剤録を作成します。

在宅医療にかかわる薬剤師の仕事と役割

医療費の抑制を目的とした療養病床(病院や診療所のベッド)数の減少と、自宅で治療を望む患者への対応として、「在宅医療」のニーズが高まっています。
平成24年度診療報酬改定では、超高齢社会に向けて、急性期から在宅、介護まで切れ目のない包括的なサービスを提供するための「医療と介護等との機能分化や円滑な連携、“在宅医療”の充実」が掲げられました。施設または個人の患者を対象に訪問する在宅医療は、調剤薬局で働く薬剤師にとっての業務として、浸透しつつあります。
在宅医療は医師、看護師、ケアマネージャー、そして薬剤師が緊密に連携し、「チーム医療」として一体感を持って患者本人とその家族を支えていきます。チームの中で薬剤師は、医師や看護師と違って直接患者の治療に携わることはほぼありません。しかし、患者の服薬状況や相互作用・副作用を把握し、疑義照会を含めて、薬にまつわる正確な情報をチーム内で共有していく重要な役割を担い、カンファレンスにも積極的に参加します。
また、在宅医療にかかわる薬剤師は薬に関することにとどまらず、療養生活を支えていくことも大切な任務です。患者の生活に密着し、より近い立場で服薬状況や体調の変化をダイレクトに感じて、薬剤師としてどのようなサポートができるかを考え、実行していくことが求められます。
終末期医療に立ち会い、患者の最期を看取ることで、悲しい現実に向き合わなければならない場合もあります。しかし、このような現実をしっかりと受け止めて、死生観を学んでいくことも、医療人である薬剤師として成長していく上で必要な出来事と言えます。
その他にも、大病院の門前薬局での医師・看護師や他の医療従事者との連携、あるいは薬剤部との連携、さらに先進医療へのかかわりとして無菌調剤やハイリスク薬の取り扱いなど、調剤薬局で働く薬剤師の守備範囲と活躍のフィールドは、ますます広がっています。

在宅医療(チーム医療)での薬剤師の役割 在宅医療(チーム医療)での薬剤師の役割

薬剤師のキャリアアップ

  • 調剤薬局での実務実習経験を就職活動に活かして、実際に調剤薬局に就職して活躍している先輩たちもいます。ただし、各社によって企業規模・社風・仕事のスタイルなどは、それぞれ特色があるので、進路を見極める上では幅広い視点で企業研究をすることが大切です。
  • 調剤薬局で働く薬剤師は実務経験を重ねるにしたがって、管理薬剤師、薬局長、店長、エリア単位で店舗を統括するブロック長などへと、キャリアアップの道を歩んでいきます。
    (※総合職、専門職など、各社によってキャリアアップのスタイルは異なります。)
  • 知識・スキルを向上していくために、研修認定薬剤師や漢方薬・生薬認定薬剤師(日本薬剤師研修センター)、認定薬剤師(薬科大学が開講する生涯研修認定制度、社内でのe-ラーニング)などの各種資格取得も奨励されています。
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