めでぃしーんBOOK2019
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一般用医薬品販売を取り巻く環境が大きく変化薬剤師と登録販売者 2009年6月から施行された改正薬事法は、ドラッグストアでの一般用(OTC)医薬品の販売方法に大きな変化をもたらすことになりました。 一般用(OTC)医薬品はリスクの程度に応じて、「特にリスクが高いもの(第1類)例:H2ブロッカー含有薬、一部の毛髪用薬等」「リスクが比較的高いもの(第2類)例:主なかぜ薬、解熱鎮痛薬、胃腸鎮痛鎮けい薬等」「リスクが比較的低いもの(第3類)例:ビタミンB・C含有保健薬、主な整腸薬、消化薬等」の3グループに分類され、情報提供について重点化。第1類OTC薬を販売できるのが薬剤師に限定されるのに対して、第2・3類OTC薬は薬剤師に加えて登録販売者でも販売することが可能になりました。薬剤師の役割がより明確に 改正薬事法の施行は、高齢化社会の進展で増大する医療費抑制に向けて、軽度の病気はできる限り病院にかからず、自分で治療・予防するセルフメディケーションの推進を目的としています。そして、いわゆる「登録販売者制度」は、OTC医薬品販売における薬剤師と登録販売者とのすみ分けを行うことで、薬剤師の役割を明確にしています。 ドラッグストアの薬剤師は、第1類OTC薬を取り扱うことによって、より専門性を発揮して顧客の安全性の確保に努めるとともに、生活習慣病対策の充実を視野に入れたスイッチOTC薬への注力、さらに登録販売者の指導・管理など、薬剤師にしかできない仕事に傾注していく大切な役割が求められています。地域医療に貢献する「かかりつけ薬剤師」として、今まで以上に大きな期待が寄せられています。一般用(OTC)医薬品のインターネット販売が解禁一般用(OTC)医薬品のインターネット販売を解禁すべきかどうか――。さまざまな議論が交わされ、国と民間通販企業との間で最高裁まで争われた問題にようやく終止符が打たれ、2014年6月12日からの改正薬事法(現薬機法)によって新しい販売ルールが適用されるようになりました。 新たなルールでは、医薬品の区分を見直し、スイッチ直後品目※ならびに劇薬など他の一般用(OTC)医薬品とは性質が異なるものを「要指導医薬品」に指定し、薬剤師が対面で指導を行うことを義務としています。その一方で、第1類、第2類、第3類のすべての一般用医薬品は、一定条件のもと、インターネットや電話などで販売できるようになりました。 そして、インターネット販売ができる具体的な条件として、以下の内容を定めています。〇薬機法により、薬局または店舗販売業の許可を受けている実店舗を持つ薬局・薬店であること〇実店舗は週30時間以上開店していること〇実店舗は、購入者の見やすい場所に店舗名などの標識があること、購入者が容易に出入りできる構造で あることなど、薬機法の基準を満たしていること〇薬剤師または登録販売者が常時、配置されていること〇インターネットで販売できる医薬品は、実店舗に貯蔵・陳列している医薬品であること〇インターネットのほかに、対面や電話での相談体制を整備していること など このようにインターネット販売解禁という大きな時流の中で、一般用(OTC)医薬品にかかわる薬剤師の役割がますます重要性を帯びてきています。※スイッチ直後品目:医療用から一般用に移行して間もなく、一般用としてのリスクが確定していない医薬品。原則3年の安全性調査を行い、安全性が確認されれば一般用(OTC)医薬品に移行する。92

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